特養（特別養護老人ホーム）で理学療法士は何をするのか。老健とは何が違うのか。仕事内容、メリット・デメリット、向いている人、転職前に確認したいことを、厚生労働省の資料をもとに整理しました。
※本記事は筆者（整形外科クリニック勤務を中心に約10年）の実体験ではなく、厚生労働省の資料などの公開情報をもとに整理したものです。制度や数値は変わることがあるため、最新は公式でご確認ください。
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特養とは
特養の正式名称は「介護老人福祉施設」です。常時介護が必要な高齢者に、日常生活上の支援や機能訓練、療養上の世話などを提供します。新規入所の基本的な対象は要介護3以上で、要介護1・2は、やむを得ない事情がある場合に限られます。
厚生労働省の「2024年介護サービス施設・事業所調査」では、2024年10月1日時点で全国の介護老人福祉施設は8,621施設、介護老人保健施設（老健）は4,214施設でした。定員は特養が約60万4,469人、老健が約36万5,939人です。特養の1施設あたり定員は70.4人、在所者数は66.5人、利用率は94.5％でした。
特養で理学療法士は何をする？
特養では、理学療法士は主に「機能訓練指導員」として働きます。厚生労働省の基準で、特養には機能訓練指導員を1人以上配置することが定められていて、理学療法士はその資格の一つです。
- 入所者の身体機能の評価
- 機能訓練（個別機能訓練など）
- 日常生活動作（ADL）や生活環境への助言
- 福祉用具の確認
- 介護職・看護師などとの連携、カンファレンス
- 書類作成、委員会活動
施設によって、機能訓練の時間や業務の範囲はかなり変わります。
特養と老健の違い
老健が在宅復帰・在宅生活への移行を支援する役割を強く持つのに対して、特養は入所者の日々の生活を支えることが中心になります。ただし「特養ではリハビリをしない」「老健なら必ず在宅復帰する」といった単純な違いではありません。実際の仕事内容は、施設の方針や人員配置によって変わります。
特養で働くメリット
入所者と長く関われる
病院のように入院から退院までの限られた期間ではなく、長い目で身体機能や生活の変化を見られます。
生活に直結したリハビリができる
「10m歩けるようにする」だけでなく、「自分でトイレまで歩けるようにする」「食堂まで安全に移動できるようにする」といった生活に直結した目標を考えます。
介護職との連携を学べる
「この動作なら介助量を減らせないか」「介護職も安全に介助できる方法は何か」など、PTだけでは完結しない視点が身につきます。
「維持する」というリハビリの考え方が身につく
病院では「改善」が重視される場面が多い一方、特養では、今できていることをどう維持するかが大切です。
特養で働くデメリット
病院と同じリハビリ業務とは限らない
毎日多くの時間を個別訓練に使えるとは限りません。書類作成、カンファレンス、委員会、多職種との調整、福祉用具の確認、施設行事への対応などがあります。
医療機関とは違う知識が必要になる
認知症、フレイル、廃用症候群、転倒、介護方法、福祉用具、高齢者の生活環境など、病院とは違う知識や視点が必要になります。
現場のスタッフと相談しながら進める力が求められる
PTだけで決めるのではなく、介護職や看護師と相談しながら進める力が求められます。
施設によって仕事内容に差がある
個別機能訓練が中心、書類業務が多い、介護業務を一部兼務、複数施設を担当、PT・OTが複数在籍、機能訓練指導員がPT以外、など求人票は同じでも実態は違う可能性があります。
向いている人
- 高齢者と長く関わりたい人
- 生活そのものを支援したい人
- 多職種連携が好きな人
- 高齢者とのコミュニケーションが好きな人
- 「改善」だけでなく「維持」も大切だと思う人
反対に、急性期リハや術後のリハビリを中心に経験したい人、とにかく個別訓練をたくさんしたい人、若いスポーツ患者を中心に担当したい人は、病院や整形外科クリニックの方が希望に近い可能性があります。
転職前に確認したいポイント
| 確認すること | 理由 |
|---|---|
| PT・OTなどリハビリ職の人数 | 一人職場かどうかで、判断の多さが変わる |
| 1日の仕事の流れ | 「機能訓練を担当」だけでは実態が分からない |
| 個別機能訓練の時間 | 求人票だけでは訓練に使える時間が分からない |
| 介護業務の兼務 | PT以外の業務の有無 |
| 書類業務・委員会の頻度 | 入職後のギャップを減らす |
| 施設見学の可否 | 入所者の様子や職員の雰囲気を確認できる |
まとめ
特養は「リハビリだけをする場所」ではなく、機能訓練指導員として評価や機能訓練に加え、ADL、福祉用具、生活環境、多職種連携にも関わる職場です。「生活を長期的に支えたい」という人には選択肢になりますが、施設ごとの差が大きいので、転職前の確認が欠かせません。
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