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退職前の貯金は半年分で足りる?計算方法と、退職後に増える支払い

退職前の貯金の目安である半年分の計算方法と、国保や年金など退職後に増える支払いを解説します。

退職を考えるときに、よく聞くのが「貯金は半年分は必要」という言葉です。でも、半年分とは具体的にいくらなのか、分かりにくいと思います。

私は、現役の理学療法士に「貯金は最低でも半年分は用意しておく」ことをすすめています。

この記事では、その金額の計算方法を紹介します。

半年分って、具体的にいくらですか?

きよぽ

毎月の支出から計算できます。順番に見ていきましょう。

目次

半年分の貯金の計算方法

計算式

毎月の生活費 × 6か月 + 退職後に増える支払い

まず、家計簿やクレジットカードの明細から、毎月の支出を出します。家賃、食費、光熱費、通信費、保険料などを合計しましょう。

退職後に増える支払いを加える

  • 国民健康保険料(または任意継続の保険料)
  • 国民年金保険料
  • 住民税(前年の所得に対して後から請求される)

会社員のときは給料から引かれていたため、気づきにくい支出です。

私も、国民健康保険などの支払いがあるため、失業手当はあてにしすぎないほうがいいと感じました。

手続きの期限は退職後の健康保険と年金の記事で整理しています。

家族がいる場合は余裕をもつ

扶養する家族がいる場合は、支出が大きくなります。私は子ども3人の5人家族のため、同じ半年分でも、必要な金額は大きくなります。子育てと仕事の両立は子育てと仕事の両立の記事に書いています。

貯金が足りないときの選択肢

  • 退職の時期を延ばして、貯金期間をつくる
  • 先に転職先を決めて、収入が途切れないようにする
  • 副業で、収入の柱を増やす
  • ボーナスをもらってから退職する

転職先を決めてから辞めるなら転職スケジュールが参考になります。

失業手当との関係

失業手当は、手続きから受給までに待つ期間があり、金額も人によって違います。基本は失業保険の記事をご覧ください。

まとめ

貯金は、毎月の生活費の6か月分に、退職後に増える支払いを足して考える

まずは毎月の支出を書き出して、いくら必要か計算してみてください。

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この記事を書いた人

10年目の現役理学療法士(PT)です。
当サイト「リハジョブ」では、「理学療法士が60歳まで不安なく働ける」ことをテーマに理学療法士の悩み・転職情報を中心に発信しています。
私は10人以上のSV(スーパーバイザー)、30人以上の実習生を指導。FP2級を取得し、社会人として必要な税金・金融・ライフプランの知識を網羅。
現役理学療法士で将来に不安を感じている方も多いと思います。少しでもその不安・悩みを解決していただけるよう、全力でサイト運営していきます。

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