
理学療法士のボーナスって、実際どれくらいもらえるものなんですか? 辞めるタイミングにも関係しますか?
ボーナス(賞与)は、職場によって大きく差が出る項目です。
さらに、支給の条件や査定の仕組みによって、同じ金額に見えても中身は違ってきます。
僕は整形外科クリニックで10年以上働き、年間約100万円のボーナスをもらっていました。
この記事では、公的な平均データと、僕自身の経験を並べながら、理学療法士のボーナスの考え方と、辞める時期との関係を整理します。
- 理学療法士の平均的なボーナスの目安
- 僕のボーナスの実際と、査定の仕組み
- 支給日・在籍要件と、辞める時期の関係
- ボーナスの条件を確認するときのチェックリスト
理学療法士のボーナスの目安
僕が自分のnote記事で整理した、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」をもとにした数値では、理学療法士の平均賞与は約71.7万円でした。
ただし、平均は勤務先の規模や運営形態、年齢、役職などで大きく変わります。
「平均より多いか少ないか」だけで判断せず、賞与の仕組み(何か月分か、査定があるか)まで確認することが大切です。
年収全体の見方は、理学療法士の年収は低い?でまとめています。
僕のボーナスの実際|年間約100万円
夏と冬を合わせたボーナスは、年間でおよそ100万円でした。
平均賞与の目安と比べると、金額だけを見れば多い水準です。
ただし、このボーナスには、ノルマによる査定が関わっていました。
18単位ノルマとボーナス査定
僕の職場には、1日18単位というノルマがありました。
18単位未満だと、ボーナスの査定が下がる仕組みで、各理学療法士が何単位こなしたかを上司がチェックし、院長や事務に報告して給料に反映されていました。
この条件は、1年ごとに変わることもありました。
金額が平均を上回っていても、単位を確保できるかどうかが収入に直結する不安定さがありました。
ノルマや歩合の詳細は、こちらの記事にまとめています。
理学療法士の歩合(インセンティブ)制が導入されました
ボーナスの仕組みで確認したいこと
| 確認項目 | 見るポイント |
|---|---|
| 支給回数・時期 | 年2回か、支給月はいつか |
| 金額の決まり方 | 基本給の何か月分か/固定か業績連動か |
| 査定の有無 | 単位数・目標・勤務態度などが評価に入るか |
| 支給日の在籍要件 | 支給日に在籍していることが条件か |
| 算定期間 | いつからいつまでの勤務が対象になるか |
賞与は法律で支給が義務づけられているものではなく、就業規則や賞与規程によって条件が異なります。
求人を比べるときは、「賞与年2回」という表示だけでなく、実際の支給実績や、査定の仕組みも質問しておきましょう。
辞める時期とボーナスの関係
ボーナスをもらってから退職したい場合は、支給日と在籍要件を確認することが特に大切です。
支給日に在籍していないと、算定期間に働いていても支給されない場合があります。
僕自身、退職前にやっておいてよかったこととして、ボーナスをもらってから退職したことを挙げています。
転職日記でも、退職の予定を決めるときに、賞与の支給時期を考慮してスケジュールを立てました。
転職日記 第1話
- 就業規則・賞与規程で、支給日と在籍要件を確認する
- 退職日を、支給日より後に設定できるか考える
- 有給の消化期間も含めて、スケジュールを逆算する
- 退職の申し出の時期を、就業規則で確認する
退職の伝え方は、理学療法士の退職の伝え方にまとめています。
転職先のボーナスを比べるときのチェックリスト
- 賞与は年何回か
- 前年の支給実績(何か月分か)を教えてもらえるか
- 査定の基準は何か(単位数や目標があるか)
- 新入職者は、初年度の賞与の扱いがどうなるか
- 賞与を含めた年収の目安はいくらか
給与の内訳を比べる方法は、転職で失敗しないコツで詳しく紹介しています。
よくある質問
Q. 理学療法士のボーナスの平均はいくらですか?
A. 賃金構造基本統計調査をもとにした目安では、平均賞与は約71.7万円です。勤務先や年齢によって差があります。
Q. ボーナスは必ずもらえますか?
A. 法律上の義務ではなく、就業規則や賞与規程の内容によります。入職前に、支給実績と条件を確認しましょう。
Q. ボーナスをもらってから辞めるにはどうすればいいですか?
A. 支給日と在籍要件を確認し、退職日を支給日より後に設定できるかを検討します。就業規則での確認が必須です。
まとめ
ボーナスは、金額だけでなく、査定の仕組みと支給の条件を確認することが大切です。
僕の場合、年間約100万円と平均を上回る水準でしたが、ノルマによる査定という不安定さがありました。
転職や退職を考えるときは、支給日と在籍要件も忘れずに確認してください。
参考:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」をもとに筆者が整理した目安。実際の賞与は、勤務先の就業規則・賞与規程によって異なります。








