子どもが生まれたとき、男性の理学療法士も育児休業を取れます。
ただ、制度が複雑で、「収入はどうなるのか」「職場に言い出せない」と迷う人は多いはずです。
この記事では、男性の育児休業の基本を、公的な制度の範囲で整理します。

男性でも育休は取れますか?収入はどうなりますか?



取れます。休業中は、雇用保険から給付金が出る仕組みがあります。基本を見ていきましょう。
育児休業の基本
育児休業は、子どもを養育する労働者が、法律に基づいて取れる休業です。一定の条件を満たせば、男性も取得できます。
2022年10月からは、子の出生直後に取りやすい「産後パパ育休(出生時育児休業)」も始まっています。
取得できる期間の目安
| 制度 | 期間の目安 | ポイント |
|---|---|---|
| 育児休業 | 原則、子が1歳になるまで | 分割して取得できる |
| 産後パパ育休 | 子の出生後8週間以内に、最大4週間 | 2回に分けて取れる |
休業中の収入:育児休業給付金
育児休業中は、雇用保険から育児休業給付金が支給されます。
支給額は、休業前の賃金をもとに計算され、開始から一定期間は賃金の約67%とされています。
給付の条件(雇用保険の加入期間など)は、厚生労働省やハローワークの公式情報で確認してください。
取得前に確認したい5つのこと
- 就業規則に育児休業の規定があるか
- 申し出の期限(出産予定日の何か月前までか)
- 休業中の社会保険料の扱い
- 復帰後の配置や勤務時間
- 職場に取得実績があるか
職場への伝え方のコツ
早めに、取りたい時期と期間を上司に伝えるのがポイントです。人員の調整が必要な職場ほど、時間に余裕をもって相談しましょう。育児と仕事の両立は子育てと仕事の両立の記事に、私の経験をまとめています。
入職前に育休の取りやすさを確認する
転職先を選ぶときは、育休の取得実績を確認すると安心です。確認の方法は職場の探し方の記事と同じ考え方で使えます。有給の取りやすさは有給の記事もご覧ください。
まとめ
男性の育児休業は、制度が整ってきているので、まず公的な情報で自分の条件を確認しましょう。
就業規則と、雇用保険の条件の2つを、早めに確かめることが大切です。
参考:厚生労働省「育児・介護休業法」「育児休業給付」の公式情報。制度は改正されるため、最新の内容をご確認ください。








