こんにちは、アキラです。私はパソコンやネット社会に強い人間ではないので詳しく説明はできませんが、近年ではモバイル化の進展やクラウドサービスの普及によって、ネットワーク活用の可能性が広がりつつある状態です。

医療・介護分野においても、こうしたICTが課題解決のためのツールとして適切に応用されれば、社会資源を有効に活用し、より質の高いサービス提供の実現に期待されています。厚生労働省はレセプトオンラインや特定検診情報のデータベースの構築などを実現するとともに、様々な実証事業により、ICT活用の可能性を探ってきているとあります。

今回のブログの引用元
厚生労働省:健康・医療・介護分野におけるICT化の推進について

今後の医療・介護等制度改革の方向性

今までの「病院完結型」から、地域全体で治し支える「地域完結型」に変わらざるを得ないとされています。その為にも急性期医療を充実させ、早期の家庭復帰・社会復帰を実現するとともに、受け皿となる地域の病床や在宅医療・介護の充実することや、病院から地域までの提供者間のネットワーク化が必要不可欠であり、医療・介護の在り方を地域ごとに考えていく「ご当地医療」が必要であるとされています。
また、データ分析などを政策に活用していくことについても、QOLを高め、社会の支え手を増やす観点から、健康の維持増進・疾病の予防に取り組むべき、ICTを活用してレセプトなどの分析をし、疾病予防を促進することが提言されています。
そして地域の医療機関や介護事業所の連携による患者の状態にあった質の高い医療や介護の提供のため、迅速かつ適切な患者・利用者情報の共有にICTを活用していくことや、ICTを用いた情報分析・活用によって、国民の健康管理、医療・介護サービスの質の向上、政策の重点化・効率化、医療技術の発展等を図ることは、重要な視点であると考えられます。

医療・介護分野におけるICT化の今後の方向性

今後も社会保険の持続可能性を確保するために、国、自治体、医療機関、介護事業者、保険者、国民が一丸となって、情報共有や情報の利活用の高度化を進め、情報に付加価値を高めていく社会を目指すとあります。
具体的には以下の内容を10年後の将来像としています。

・ICTを活用した医療機関間や医療機関と介護事業所との間の情報共有が全国の各地域で効率的に行われ、住民が住み慣れた地域で安心して暮らすことができる社会を実現する。
・全ての医療保険者においてICTを活用した情報分析を行い、健康増進や医療費の適正化を図る。また、自分自身の医療・健康記録を健康の維持増進等に活用する取り組みの推進、個人の健康増進に対する意識が高まるとともに健康寿命の延伸を図る。
・社会保険制度を基盤とする膨大なデータを多角的で高度な分析を確立し、医療等分野の政策がさらにエビデンスに基づいた適切なものとなり、社会資源が効果的・効率的に活用する。
・情報の基盤が整備されることで分析が高度化し、それにより医療技術や質の向上、研究の発展という形で国民に最大限還元する。
・医療情報を全国規模で使用できるシステム環境を整備し、安全性の確保し、医療現場の活用や治療後の情報を長期追跡性の向上を図り、分野の横断的な情報活用・分析が可能となる。

ICTシステムを実用化

今回参考にしている文章は平成26年に掲載されているものです。そして以下のものは、現在に実際にFUJITSUやKANAMICが開発したネットワークシステムが完成され実用化に向けて取り組んでいるようです。

・地域包括ケアを支援する医療・介護連携システム
FUJITSU Intelligent Society Solution
往診先生「在宅チームケアSaaS

・在宅医療における多職種連携を情報システムで支えるカナミックネットワーク

コメント

以前、病院で勤務していたころには、他職種である医師や看護師、他のコメディカルスタッフ、更には療法士同士でのやり取りが容易であり、相談しやすい環境でした。しかし、退院後の患者の状況は気になるがどのように生活しているのかがわからないことを感じていました。現在は訪問リハで勤務していると他職種の医師やケアマネージャー、ヘルパーなど利用者に関わる様々な人との連絡が重要なのにも関わらず、病院ほど容易にはできない状況で、情報共有に難しさを感じています。

その為、医療・介護分野でICTが活躍する時代がやってくれば、「病院と病院の情報共有」や「医療と介護の情報共有」ができることで病院スタッフは退院した方の情報を容易に得ることができ、また治療した患者全ての情報を蓄積できるので治療効果の判定や分析に役立つでしょう。また、介護スタッフでは退院される前に治療経過など様々な情報収集や相談がしやすくなり、PT・OT・STのリハスタッフだけでなく医師や看護師、ケアマネージャーとの情報共有が容易になります。そうなることで医学的な判断や関わりが可能となり、利用者を中心にどのようなサービスを取り入れていくのかなど、包括的な関わりが実現できるようになります。医療技術の発展だけでなく、医療者従事者間の連携の質を高めることで、一人ひとりが住み慣れた地域で安心して暮すためには大切と言えるでしょう。